電電公社が民営化された結果、競争原理が導入された。
即ち、電話会社が新たに設立されたのだ。
既に全国ほゞ津々浦々に至るまで、電話回線は張り巡らされていたことから、新電話会社は、長距離区間に新規伝送路と交換機を導入して、参入した。
その新電話会社は、発足したばかりで、営業基盤が未整備であったので、市外電話会社の代理店を募る必要があった。
新会社は、当該会社を選択するための付加装置とセットで代理店に卸した。
代理店は、雨後の竹の子の如く湧いて出てきたが、機を見るに敏な個人が法人を装って登録することができた時期があった。
大規模事業所の総務部の電話担当者にすれば、電電公社と新電電の差異を説明されてもよく分からず、お世話になったOBから「電話が安くなる」と言われて、よく分からないままハンコを押した例もあったようだ。
代理店には、通話料金のキックバックがあるので、一度契約さえ新電電に流せば、座していても、お金が入ってきた。
市外電話アダプタ合戦が飽和した結果、「マイライン」というアダプタの意義を失わせる仕組みが導入された結果、"にわか代理店"の夢は潰えた。
